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  • 執筆者の写真榊原 将/HR Linqs, Inc.

リモートワークの浸透率:「アメリカ人事を図と表で(仮)」

ネガティブな点もありますが、今回はポジティブな点を:


◦ 2019年には、フルタイムで在宅勤務をしている人は5%にすぎなかったが、COVID-19パンデミックが発生した2020年4月と5月には60%以上に急増した。


◦ 在宅勤務の割合は着実に減少しているが、今後は25%程度で安定化すると予想されており、2019年と比較して5倍増加することになる。


◦ 雇用主は、従業員の定着率の向上や、より広範な応募者からの採用が可能になることなどのメリットがある。


◦ 低コスト地域から採用したり、在宅勤務の利益の認識により賃金の引き上げを遅らせることで、オフィススペースの節約もできる。





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