昨日のブログで「Quiet Quittersとは？」という内容を記載した。
必要最低限のみをこなして、それ以上の関係を企業に求めない労働者である。
労働者自身が「出来るだけ仕事をしない」ことから、企業では提供されないワークライフバランスを保とうとしている状況にあり、従業員のエンゲージメントが低い状態にあることを示す。
このような状況の中で、採用プロセスからエンゲージメントを高めるという方法が効果的とみなされるようになった。
COVID-19以降、働き方が変わると同時に、労働者が求めるものも変わってきた。特に若年層は企業を選択する上で企業の理念への共感を重要なものと位置付けている。
つまり企業が何を目指しており、労働者に何を求めているか、どのような目的で業務を行ってほしいのかを共有することが重要とされている。
企業へのコミットメントを早い段階から求めること、理念や倫理を共有することでエンゲージメントを高めたり、採用過程において他企業と差別化を図ることが可能となる。
目的や理念に関しては、人材流出防止にも役立てることができるため、リテンションの観点からも有効である。