引き続き、人材不足である。
2021年9月にガートナー社が行った経営者向け調査において、60%が従業員の離職に対して大きな懸念があると回答をしていた。
この調査から3か月後の12月の時点で、ガートナー社の副社長であるクロップ氏は、今後は企業の人材や雇用戦略上で今までの離職率よりもさらに50%から75%ほど増加することを想定して計画をすることが必要となると予測している。
新たな雇用をするまでに要する時間はCOVID-19以前よりも平均で18%以上増加しており、また内定を得た労働者の約50%は2つ以上の企業からの内定を検討している状況であるという。
報酬や福利厚生を充実させることは採用競争力強化の観点から有効であるが、雇用マーケットが売り手市場なため採用までに時間を要することが従業員の負荷となっているようである。
従業員にとってはより良い条件が見つかり易い雇用マーケットの中で、企業は従業員のリテンションも検討をする必要がある。