2021年は辞職（自主退職）率が増加をした年であった。
エーオン社が2,000社以上の企業を調査した結果、2021年は前年比で辞職率が41%も増加したようである。
2021年に離職した22%の従業員のうち、17%が辞職による退社であったようである。
多くの企業が現在も人材発掘や雇用を人事の最優先課題にしており、平均給与予算も5.2%と2021年の4.5%から上昇している。
まだまだ高水準にあるものの、少しずつ離職率改善の兆しが見られており、統計統計上3月に450万人が退職したものの、4月、5月においてこの数値は減少している。
リモートワークやハイブリッドワークによるレスポンスの遅延、チームで行うプロジェクトの進行遅延等も多々あるようである。当たり前になってきている働き方であるが、引き続き課題は多い。
辞職率減少のためにも働き方のシフトに合わせた柔軟な取り組みが期待される。