COVID-19の影響で良く聞くようになった言葉、Great Resignation（大辞職）。
現在も継続しているようである。2021年9月には440万人が辞職をしており、企業の人材確保に負担をかけている。
Career Ark/Harrisの調査結果によると、米国の労働者の23%が以下を理由に今後12か月間に辞職を予定していると返答している。
① より良い労働環境
② Burn Out（燃え尽き症候群）
③ より良い給与
回答者のうち70%が2022年2月までの間に辞職を考えており、また18歳から34歳までの若年層は、35歳以上の労働者よりも辞めると回答した割合が2倍であった。
企業も引き続きオファーをする金額を見直したり、今までとは異なる新しいベネフィットを提供することで、なんとか雇用を優位に進めるようにしている。どこまでこの状況が続くのであろうか。