現在の雇用マーケットを表すGreat Resignationは、既に広く認知されている用語である。
大辞職時代といわれ、毎月400万人以上が退職をしている状況が1年弱続いている。
KPMGの調査結果により、仕事量の増加により幸福度、つまりWellnessが大きく減少したと回答した従業員が多数いることが発表されている。
幸福度の減少はRetention（定着率）の低下となる。
Great Resignationの発生理由について、仕事量の増加とWellnessの関連性、そしてそれを起因とした退職という観点で語られることはこれまであまりなかった。
このような中、人材の流出を防止する方法の検討をGreat Reconsideration（大再考）と呼び、その一環として従業員のRoyalty向上の検討を開始する企業が増えている。
従業員が自身のキャリアや目標を明確化できるよう組織を作り直し、企業へのRoyalty向上を目指す取り組みである。
新たな人材の雇用がこれまで以上に困難となっている中、人材の流出は、生産性の低下、従業員の業務量増加といった負の影響をもたらす。また採用コストの点からも流出を防止することが望ましい。
これらの点から、Great Reconsiderationを意識することは、多面的に良い職場環境を生み出すことにもつながり、企業に有益なものと考えられる。