• 榊原 将/HR Linqs, Inc.

従業員の引き留め

Resume Builder社が2021年12月に行った調査にて、52%の回答者が2022年前半に退職をすることを検討しているという結果が発表された。

そして多くの企業では引き続き人材の確保と保持(Retention)が大きな課題、最大の関心事であることが判明している。


では、どのような形で企業は人材の引き留めを図っているのか。


現状を良くすること、そして将来に繋げることの2点がキーのようである。


まず現状を良くすることという点では、引き続きメンタルヘルスの向上が挙げられているようである。


収束が間近と感じながらも、2年弱が経過した今もCOVID-19の影響がある。


メンタルヘルスやウェルネスを向上をサポートするベネフィットを提供することは、今後も拡大してゆくことが見込まれる。ただし、そのアプローチは各企業により大きく異なるようである。


ストレス解消のアプリやカウンセラー等のサービスを提供する企業もあれば、働き方を変更すること(在宅勤務・ハイブリッド勤務・フレキシブルスケジュール等)でウェルネスを向上させる取り組みを行う例もある。例えばNike社はメンタルヘルス改善のための特別休暇を提供する取り組みを開始した。


もう一方の将来に繋げることでは何をしているのか。


ギャラップ社の調査によると18歳から24歳までの求職者が重要視をしている会社提供のベネフィットの一つに「スキル向上の場所の提供」が含まれている。これはつまり、トレーニングをオファーしているかどうかということである。


実際に転職者の多くは新しいスキルを学ぶことや、より多くのトレーニングを受ける機会があることを転職理由の一つに挙げている。

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