多くの企業で2022年以降はハイブリッドワークが採用されることになりそうだ。
特に週3日間のオフィス出社という形でのハイブリッドワークを取り入れる企業が多いと見込まれる。
COVID-19の影響によって、フレキシビリティを重視し、ワークライフバランスを考慮する労働者が増加しており、多くの企業では従業員のウェルビーイングについて検討することが今後必要になると考えている。
従業員が2万人以上いる企業のウェルビーイング・プログラムの年間平均予算は1,050万ドルから1,100万ドルに増加をして、従業員が5千人未満の企業では従業員1人当たりの予算が60%ほど増加したという調査結果もある。
ただしこのようなプログラムを含む福利厚生プログラムを戦略的に導入できる企業は非常に少なく、ウィリス・タワーズワトソン社の2021年10月の調査結果では約半数の企業がウェルビーイングに関する具体的な計画はないと回答している。
必要とされる福利厚生の種類や提供プログラムは時代と共に移り変わるため計画、導入することは非常に難しいものの、今後はウェルビーイングやメンタルヘルスが一つのトレンドなることは間違いない。しかしながら、そのアプローチは多様であり、企業は模索しながら自社に合う形を見つけることになるだろう。
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