米国では1949年から5月は、Mental Health Awareness Month（メンタルヘルス啓発月間）とされている。
COVID-19の影響により、バーンアウトをする従業員が増加したり、ライフワーク・バランスが再度見直されたり、「働く」ことへの価値観が変わった。
Great Resignation（大辞職）と呼ばれる現在の雇用マーケットにおいて、バーンアウトやストレス等が退職理由の原因となっている場合も多い。
このような状況下で、ウェルビーイング＝幸福感が重要視されており、企業では従業員のウェルビーイングの向上のため、メンタルヘルスのベネフィットを取り入れることがトレンド化している。
WTW社の調査では87%もの米国企業で今後2年間、メンタルヘルスを含めた医療保険の充実を最優先事項として捉えているという結果がでている。
米マーケティング会社であるハリス・ポール社の調査結果では、以下のようなメンタルヘルスサポートが企業から提供されている。
◦ Employee Assistance Program（EAP）：約28%
◦ Reading Material and Educational Resources：約21%
◦ Additional Time Off for a Mental Health Day：約19%
◦ Hosting Events for Mental Health Awareness and Education：約18%
◦ Virtual Yoga or Meditation Sessions During Work：約16％
上記は人気の高いベネフィットの一例ではあるものの、まだ何も提供をしていないという企業が総合的には最も多く、またオファーをしているものの使用されていないという状況も少なからずあるようだ。
ジム代の提供、禁煙プログラム、スタンディングデスクの提供、ペット関連の福利厚生等、全てのベネフィットの目的はより快適な職場環境を提供することから生まれる企業へのエンゲージメント、そして生産性の向上にある。
メンタルヘルスに関する認識を深め、メンタルヘルスのもたらす効果を考慮することは、結果的にベネフィットを見直すきっかけになるのではないだろうか。