• 榊原 将/HR Linqs, Inc.

スーパーボウルが企業に与える影響

明日2月7日はスーパーボウル。COVID-19の規制の中での開催となるので、例年とは大きく異なる形となるが、その注目度は変わらずに非常に高い。

スーパーボウル会場の入場制限、LA郡ではスポーツ・レストラン、スポーツ・バーが屋外にテレビを設置することが禁止されており、また多くの世帯で集まって観戦をすることを禁止する場所も多い。


しかしサンクスギビングやクリスマスのようなイベント同様、スパーボウル後に再度感染者数が大幅に上昇されることが予想されている。


スーパーボウルは毎年2月の最初の日曜日に開催され、この日曜日は通常Super Bowl Sundayと言われている。


例年スーパーボウルの翌日には多くの労働者が会社を休むことも多く、その影響は職場にまで影響がでるものである。


多くの企業が在宅勤務を行っている今年も、同様に何かしらの影響がでることが予想される。


米国で労働力管理、人的資本管理を行っているKronos社が行っているSuper Bowl Fever Survey(スーパーボウルの熱狂度調査)によると、昨年2020年のスーパーボウルでは以下のようなことがあった。

  • 推定1,750万人がスーパーボウルの翌日の月曜日に休暇を取得(2019年: 1,720万人、2018年: 1,390万人)

  • 約1,110万人が有給休暇を申請して休暇、470万人が病欠を使用する予定、150万人は無断で欠勤

  • 従業員の約25%がスーパーボウルの翌日の月曜日に休暇を取得したり、無断欠勤をしたり、遅刻をしたことがある

回答者からは、2月第3月曜日の祝日、President’s Dayの前日の日曜日にスーパーボウル開催を変更するべきという声も多くあがっているようである。


また、調査結果において、企業が提供をする祝日を歴史的なイベントや宗教関連に代わり、日常生活に密着して人気のある文化的なイベントに合わせるべきという回答があることも興味深い。スーパーボウルの翌日も一つで、その他には、大晦日(33%)、ブラックフライデー(26%)、誕生日(25%)、選挙日(20%)、ハロウィン(19%)、7月5日(16%)、地域の初登校日(13%)のような意見が多いようである。


なお、既に前述のいくつかを祝日に設定している企業も多いようである。


企業によってはスーパーボウルに合わせた休暇取得を制限するメールを社内で通知する場合もある。


今年は上記の例年とは異なる職場環境の中でスーパーボウルが開催されるため、どのように職場に影響がでるのか非常に興味深い。

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