• 榊原 将/HR Linqs, Inc.

5月はメンタルヘルス啓発月間

5月1日から5月31日はMental Health Awareness Monthである。


カイザー・ファミリー財団の調査によると、アメリカ人の半数がパンデミックによりメンタルヘルスの悪影響を受けたという報告がある。

極端な例もあるが、企業としての検討事項を以下に。


◦ メンタルヘルスについて共有できる、または話せるカウンセラーのプラットフォームの提供


パンデミック前と比較すると、メンタルヘルスの話題がより広く認知されるようになっている。


著名人、スポーツ選手も今まで以上にメンタルヘルスについての発信をしている状況である。


企業内でも従業員が簡単に使用出来るツールでメンタルヘルスベネフィットを提供することは、とても大きなベネフィットになり得る。


◦ メンタルヘルスのための休暇制度の構築


通常のVacationやSick Leaveと同様に、オフィス出社や業務を出来ないメンタルな状態にある時に使用出来る休暇制度というものも考えられる。


数年前にテニスの大坂なおみ選手が試合後のインタビューをメンタルヘルスを理由に拒否して話題となったことも記憶に新しい。このような休暇制度自体がなくとも、(どの様な休暇でも)取得をすることを伝えやすい環境の構築が求められている。


メンタルヘルス関係のアプリへのアクセス、外部カウンセラーへのアクセスといったベネフィットは奥の既存のグループ保険でも提供されている。


今後もメンタルヘルスのニーズは増加することであろう。

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