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デリバリーやテイクアウトでの売り上げ

  • 執筆者の写真: 榊原 将/HR Linqs, Inc.
    榊原 将/HR Linqs, Inc.
  • 2021年2月22日
  • 読了時間: 2分

更新日:2021年2月24日

現在も多くのレストランが店内飲食の営業を行なうことができず、人数制限を設定した上で屋外飲食やテイクアウトのみでの営業を行っている。

店内飲食が出来ないことで特に活発になったのは、デリバリーやテイクアウトのオフ・プレミス(敷地外)と呼ばれる飲食提供方法である。


レストランでの飲食が出来ない状況の中、必然とデリバリーやテイクアウトという形での注文が増加している。


コロナ禍の過去9か月間で、ディナーをデリバリーまたはテイクアウトをしたと回答した消費者は毎週平均約65%(コロナ禍前の60%から上昇)となり、またランチは毎週平均46%(コロナ禍前の37%から上昇)という調査結果が、全米レストラン協会から発表された。


① ファミリーレストラン、

② カジュアル・ダイニング、

③ ファイン・ダイニング、

④ クイック・サービス、

⑤ ファースト・カジュアル、

⑥ コーヒー・スナック


上記のように6種類に分類されるレストラン業態の全てにおいて、コロナ以降はオフ・プレミスでの売り上げが上昇をしている。


しかし、オフ・プレミスでの売り上げが店内・店外飲食の減少を補填しているかというと、それには程遠い。


特に売り上げの減少が顕著なファイン・ダイニングの経営者の77%が、オフ・プレミスでの売上高の増加は、オン・プレミスでの売上高減少分の20%未満と回答していることから、オン・プレミスでの売上の重要性が分かる。


店内・店外飲食にそれほど多く左右されないクイック・サービスやファースト・カジュアルと呼ばれる業態では、オフ・プレミスでの売上が増加したことでオン・プレミスでの不足分を補うことが比較的可能となることが多い。

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