雇用をする際に従業員が最も重要視するのは給与であることは言わずもがなであるが、企業が提供をしているベネフィットも非常に大きな意味を持っている。
米国の健康保険は場合によっては非常に高額になるために、グループ保険という形でより良い保険をベネフィットの一環として提供をすることで採用を有利に進めることが可能となる。
同時に特に中小企業の従業員は、有給休暇の日数も重要視しており、一つの調査結果によると歯科保健、眼科保険や401(k)プランを上回り有給休暇の日数が雇用に影響をするという発表もある。
Bureau of Labor Statistics（BLS：米国雇用統計局）の発表によると、全米での有給休暇（その他、病欠や祝日は除外）の日数の平均は10日であり、就労年数5年毎に3－4日間が追加されている。
なお、企業の設立時期や従業員数、業態や企業の所在地によってこの数値は大きく異なる。
過去1年間はCOVID-19の影響で多くの従業員は旅行等による余暇を取得する機会が限られており、また在宅勤務が増加した時期であった。これまでの状況を踏まえて、一度有給休暇を含めたベネフィットを見直しても良い時期かもしれない。
以下はBLSの情報を基にしたデータとなる：
