• 榊原 将/HR Linqs, Inc.

リモートワーク解除の対価は?

リモートワークが広く定着した1年間であったが、規制が緩和していく中で解除を計画している企業も少なくない。

リモートワークで仕事が回るという点や、リモートワークでも業務が実施できる体制に整えた企業は多数いるものの、企業と従業員間で考える生産性のギャップやオフィスへの出社を行うことで感じられるチームワークやコミュニケーションの円滑さを実感している企業は多く、恒常的にリモートワークを取り入れると発表していた大企業も、オフィス出社を含めるハイブリッド・ワークプレイスの導入を検討している。


なお、従業員側からするとリモートワークは大きなベネフィットであり、今後も出来るだけフル・リモートで勤務を希望している場合がほとんである。


リモートワークは報酬の対価である場合には、いくらに値するのか。

匿名性のプロフェッショナル・ネットワークであるBlind社の調査によると、64%の従業員は3万ドルの昇給を断ってでもリモートワークを継続したい意向があるという結果が発表されている。


Blind社の調査にはアマゾン社、グーグル社、ウォルマート社含む45社の3千人ほどの労働者が参加している。


通勤時間、現在の給与額等もあり一概には言えないが、通勤時間を考慮せず業務が行える環境を魅力的と考える従業員が多いのは間違いなく、今後もリモートワークという働き方がどのように定着していくのか動向を追いたい。

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