２０２１年のBest Perks & Benefitsトレンドの上位にランクインした企業の福利厚生は従業員の生活全般に対応したものが多かった。
例えばホームオフィス手当、有給休暇の日数、フレキシブルな休暇の提供・取得等が含まれている。
給与額が高騰している現状で、同様に重要視されているのが福利厚生の質である。
競争力のある企業では、福利厚生の質が多くの従業員にとって魅力になっており、ランキング上位の企業の80%強が自社の福利厚生制度は魅力的であると回答している。
なお、ランキングのトップ5は、Google社、Peloton社、Microsoft社、Adobe社、Boston Consulting Group社となっている。
このブログ内でも何度か記事で取り上げたが、COVID-19以降、メンタルヘルス関連のベネフィットを提供する企業が増加しており、Bumble社のように約700人に「Burnout Break（バーンアウト・ブレーク）」と称して、1週間の特別休暇を提供する例もある。
Aon社が4月に発表した調査では、福利厚生の質と企業の業績には大きな関係があるという発表もされている。