昨年の今頃はリモートワークが恒久的に継続されると考えていた労働者も多かった。
COVID-19の影響でリモートワークが広く認知され、一気に導入された形となった。当時は多くの企業がCOVID-19以降もフルタイムのリモートワークを継続することを検討しており、また労働者の多くもそれを希望していた。
結果、家賃の高い場所からの引っ越しが相次ぎ、ニューヨーク市内（特にマンハッタン）やサンフランシスコ市からの「脱出」を図った人も多かった。
ワクチンが開発されて接種率が増加したことや、職場で交流することの重要さを認識したことから、今後はフルタイムでのリモートワークという考えよりも、週数日のリモートワークを認めた上でオフィス出社も再開するというハイブリッドが主流になりそうである。
ハイブリッド勤務が続く限り労働者は通勤可能な範囲に住む必要があるため、今後も多くの企業が密集している都心部から人が離れることは無さそうである。
COVID-19が始まった当初、家賃の高い都市に住んでいる利点が考えにくくなったこともあったが、居住地の面では今後もCOVID-19以前と大きく変わることはなさそうである。
なお、週数日のリモートワークを承認する企業が増加することで、（毎日の出勤から解放されるため）郊外に住むことを検討する労働者が増加している点が以前と異なっている。