従業員の健康と生産性：異なるアプローチ。

日本では健康診断が義務付けられているが、アメリカではウェルネス・プログラムが一般的

日本では1年に1度の健康診断で、自分が健康である事を会社に知らせる事が一般的である。勿論そうでない場合は人事アクションが下される場合もある。アメリカでは基本的には従業員の健康状態を聞く事や知る事はプライバシーに関わり、また健康状態を基に人事アクションを起こす事は差別とみなされ企業にとって良い事は何もない。

健康診断を義務付ける事が出来ないので、その代わりという事ではないがウェルネス・プログラムという形で多くの企業がジムのメンバーシップの費用を支払ってあげていたり、従業員の健康を向上させるプログラムを提供している。

両国とも従業員が健康である事が生産性を高める方法である事を示唆しているが、そのアプローチの方法は異なるものである。